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Safety Diving in Okinawa 誕生

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「沖縄のダイビングの安全性を高め、それをPRしていかなくてはならない」と 2016年立ち上がったSDOを、日本のダイバーの皆さんに紹介しよう!

のホームページが2月10日からスタート!

http://www.omsb.jp/sdo/

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SDOとは?

沖縄県のダイビングインストラクターと
ダイビングサービスの質の向上を図り、
絶対安全なダイビングを目指す活動

沖縄には沖縄本島をはじめ、全32島にダイビングサービスがあり、それ以上の島々で潜ることができる。
サンゴ礁の美しさや、憧れのマンタ、ザトウクジラなど超大物も現れるバラエティ豊かな海は、
日本人ダイバーのみならず、世界中のダイバーを魅了する、まさにダイビングパラダイス。
そんな楽園を安全に、楽しく潜るためには、どうしたらいいのか?
毎年報告される潜水事故の件数では、ダイビング人口の絶対数も多いはずだからしかたないとはいえ、
沖縄県は常に1位。

そんな現状を打破すべく、ダイビングインストラクターたちが立ち上がり、
ダイビングインストラクターやそれを仕切るダイビングサービスのサービスなど質の向上、
インストラクターやスタッフたちのスキルの向上を目指す活動が始まった。
それが「SDO」こと「Safety Diving in Okinawa」だ。

SDOの活動のPRのために集まった面々。右から元《ブルートライ》の横井謙典、《マリンハウスシーサー》の稲井日出司、《ダイビングチームうなりざき》の大島佐喜子、《(一財)沖縄マリンレジャーセイフティービューロー》事務局の大迫英一と照屋周平、《NPO法人 コーラル沖縄》の事務局長で《ダイビングショップ モアナラニ》の成田隆一(敬称略)

予算を得て、実際の活動が可能に

一般の人にはあまり知られていないが、
ダイビングインストラクターは、
私企業の指導団体、教育団体の指導要綱に従って育成されたもので、
国家資格ではない。
また、その指導団体の定める規範で行動すれば、
知識やスキルをアップデートしなくても、
生涯インストラクターであり続けることができる。

「それではいけない」と、
前出の《マリンハウスシーサー》や《ダイビングチームうなりざき》では、
シーズン前に、CPRやレスキューのトレーニングを時には海上保安庁と合同で行うなどして、
各インストラクターの情報のアップデートやスキルアップをしてきている。
「でも、こうしたことは沖縄全体で行なわれていなければならないのに、
そうではないのが現状。
大島さんに助言していただいて、沖縄全島でインストラクターのレベルを上げ、
レスキューや救命救急などの最新情報を共有していこうと考えたのです」
と、沖縄のサンゴ礁の保護・再生にも尽力している《NPO法人コーラル沖縄》の成田さんは語る。

「沖縄県には水難事故防止を目的とした水上安全条例がありますが、
その条例を所管しているのが沖縄県警察本部なのです。
沖縄県としては観光振興にとって安心で安全なサービスの提供は重要だと考えているようなのですが、
条例を所管している警察本部が観光客やダイビング事業者のために予算は確保するべきと思っているようで、
今回の企画も4年前より沖縄全島の300社以上のダイビングショップが加盟する組合や協会に加え
日本赤十字社沖縄支部の賛同書を付けて提案していましたが、予算が確保できない現状がありました。
今回やっと観光振興と安心安全は両輪であり、どちらかが欠けても業界の発展には繋がらないということを沖縄県産業振興公社さんにご理解いただき、
『中小企業課題解決プロジェクト推進事業』の予算を使わせてもらえることになったのです。
この予算は県内中小企業等を対象として、
中小企業者 が抱えるさまざまな共通課題(業界課題等)を解決するのに使うための予算で、
ダイビング業界の課題解決に向けて《マリンハウスシーサー》さんと《ダイビングチームうなりざき》さんの協力得て、
利害関係のない第三者組織である《(一財)沖縄マリンレジャーセイフティービューロー》(以下、OMSB)がこの事業の事務局となり、実現可能となりました」
と成田さんは言う。

予算が確保できたので、
インバウンド用多言語アプリの開発と、沖縄の各地域で研修会を開催し、
600名以上のインストクターがこの研修会に参加した。
これだけの規模で研修会が開催された例はない。

SDOの活動

レスキューの技術をアップデートする

「沖縄のダイビングが安全であることを証明したい。多くの人にPRしたい」
 沖縄の海でガイディングをするガイドやインストラクターにとって、
沖縄の海の魅力を伝えたいと思うのと同じぐらい大切なことだ。
これを実現させよう!という動きに、各島のまずはダイビング事業者が集まる組合や協会が動きだした。

「何を学びたいか、何を研修すべきかは各島の皆さんに決めていただこうと思うんです」
とOMSBの事務局長大迫英一さん。
レスキューに関しては全島で「研修すべきこと」として挙げているが、そのレスキューに関しても、ビーチなのか、ボートでもどのタイプなのか、海況などでその方法が変わってくるという。
「実際に既に研修をいくつかの島でしてきましたが、
水中から事故者を引き揚げるという研修では、最初はみんなできなかった。
でも、現地のガイドたちがいろいろ試行錯誤したところ、
例えば沖縄本島の本部半島と、ケラマの座間味島とではまったく違う方法を編み出していました。
それでいいと思うんです。
現地の人たちができることを強化していけばいい。
各地区の協会、組合と共有して行ければなお力強くなると思っています」
と、大迫さんは続ける。

水中で意識を失っているダイバーをレスキューする訓練。
各島の人たちがマニュアルだけでは補えない方法で効率的なレスキュー方法を編み出していった
写真提供/SDO

ガイドの知識を
スキルアップしたり、アップデートする

レスキュー関連のほかにも、
その島でフィッシュウオッチングに詳しいガイドさんがいればその方を講師にして、
フィッシュウオッチングのガイドのコツを伝授してもらったり、
外部から講師を招いて、例えば元《タバタ》の今村昭彦さんを招いて
減圧症にかからないためのダイブコンピュータの使用方法などを講義してもらったりと、
多彩な研修を、島ごとにできるようにしたいと考えているという。
2017年1月末までには沖縄全島でのトレーニングが少なくとも1回は終了した。素晴らしいことである。

その地域のカリスマといわれるフィッシュウオッチングガイドに講師をしてもらうなど
島ごとに特徴のある講習が行なわれた。時には接客マナーの講習も
写真提供/SDO

講習参加サービスを公表

さて、読者の皆さんは、沖縄でダイビングをするとしたら、
トレーニングに参加した店と
参加していない店
のどちらを選ぶだろう?

トレーニングに参加している店を選んだほうが、安心だと思うのでは?
それとも、トレーニングに参加していなくても、つまり安全対策に力をほとんど注いでいない店でも、
ダイビング料金が安ければそちらを選んでしまうだろうか?

そうであってほしくない。

安全に投資をしているダイビングサービスを選ぶことが
引いては自分の安全につながるはずだ。

SDOでは、今後、Webサイトや「マリンダイビングWeb」、月刊『マリンダイビング』などを通じて
「沖縄の海を安全に潜るためにしているSDOの活動内容」を広報していくとともに、
SDOがスタートさせるホームページで、
こうした研修に参加したダイビングサービスを回ごとに紹介していく予定だという。

つまり私たち一般ダイバーは、安全のための、またはガイドのレベルをアップさせるための研修に参加している店を知ることができるし、その店が頻繁に研修に参加しているかどうかもわかるというわけだ。

沖縄のダイビングの安全性をPRする方法について説明する成田隆一さん

ところで、各島の組合や協会(島によってはいくつもある)に所属している店でないと、研修に参加できないのだろうか? 
成田さんは答えた。
「各島のダイビングサービスに研修のお知らせをなるべく広く効率的に知らせるためには組合や協会を通すことになります。
でも、加盟店以外のダイビングサービスも、参加できるような仕組みづくりを予定しています。
各地域での安全安心のためには、組合や協会との連携が不可欠ですが、組織に属さないダイビングサービスにもこの活動に参加していただきたいと思っています。
こうしてお話をしている間にも、無許可、無資格、無保険で体験ダイビングやスノーケリングを行う業者が増え続けている可能性があります。
ちゃんと安全のために力を注いでいるショップを私たちが広報して読者の方に知っていただくことがポイントなんです」

海外のダイバーの受け入れも
広がるようなシステムを

日本では近年、海外から訪日する観光客が増えている。
沖縄も同様で、特にダイビングを楽しみにやってくる人も多いという。

「私たちの知らないところで、外国人の会社が増えて、
事故を起こしているケースもあります。
それでまた沖縄は危険と思われてはたまりません。
でも、《マリンハウスシーサー》さんのように、
外国人スタッフを増やし、外国人ダイバーを上手に受け入れている良い例もあります。
SDOでは、稲井さんにそのノウハウをお伺いして、
海外の方が安心して安全に沖縄の海を楽しんでいただけるよう、多言語のツールの整備を行いました」
と成田さん。
稲井さんも
「長年沖縄でダイビング事業を展開してきたからには、沖縄に恩返しをしたいので、ウエルカムです」
とにこやかに答える。

SDOでは、体験ダイビングやダイビング講習で初めて潜るという方向けに、
英語はもちろん、中国語2種、韓国語など多言語のiPadやスマホなどでも使いやすいビデオや案内などのツールを今回制作した。
初年度はほかにもスノーケリングや船の使用法やポイントブリーフィングのツールも製作。

また、沖縄県にはインバウンドの観光客向けのコールセンターがあるのだが、
ダイビングには専門用語も数多くあるので専用のコールセンターも設ける予定だ。

これらが実現すれば、
日本を代表するインバウンド用のダイビングシステムが沖縄に誕生することは間違いない。

SDOができることはまだある!

SDOではこれまでインストラクター向けの研修や、インバウンド向けのツールの作成を行ってきたが、
「まだまだできることはある」と
今回お話を伺った全員が声をそろえる。

ダイバーもそうだし、インストラクター側の保険の整備、
タンクを始めとするダイビング器材の安全啓蒙などなど、
安全のために最初の3か年計画でできることをまず進めていきたい意向だ。

ダイビングサービスやダイビングショップの軒数では、日本一という規模だけに
これまでなかなかまとまることが難しかったのだが、
SDOの活動は、安全を目指してみんなでスキルアップしていこう、
業界をよくしていこうという思いが結集した偉大な功績の第一歩ともいえる。

安全があってこそのダイビング。
私たちもSDOの活動を注視していきたい。

 http://www.omsb.jp/sdo/

〒900-0029 沖縄県那覇市旭町7番地 サザンプラザ海邦3階
(一財)沖縄マリンレジャーセイフティービューロー内
TEL:098-869-1173

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